家電買い替え前に必ずチェック！処分方法で損しない完全ガイド

新しい家電の購入を検討している方、古い家電の処分に頭を悩ませていませんか？

実は家電の処分方法によって、かかる費用や手間が大きく変わってきます。

適切な処分方法を知らないまま進めると、思わぬ出費や手続きの煩雑さに困ることも。

本記事では、冷蔵庫やテレビなどの大型家電から、炊飯器やドライヤーといった小型家電まで、家電製品の処分方法を徹底解説します。

家電リサイクル法の対象品目や料金相場、無料で引き取ってもらえる方法、さらには不用品が現金に変わる買取サービスの活用法まで、お得に環境に優しく家電を処分するための完全ガイドをご紹介します。

「捨てるだけ」と思っていた家電が、実は資源として価値があったり、適切な処分方法があったりするのです。

SDGsの観点からも注目されている家電リサイクルについて、必要な知識をわかりやすくまとめました。家電の買い替えを検討している方は、この記事を参考に最適な処分方法を見つけてください。

家電の主な処分方法3選と料金相場

家電の買い替え時期が来たとき、古い製品をどう処分すればいいのか悩むことはありませんか？

実は処分方法によって費用が大きく変わるため、知らないと損してしまうことも。

ここでは、家電処分の3つの主要な方法と、それぞれの料金相場をご紹介します。

家電リサイクル法に基づく処分

テレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコンなどの「家電4品目」は、家電リサイクル法に従って適切にリサイクルする必要があります。

これらは自治体の粗大ごみとしては捨てられません。

料金相場は、リサイクル料金として品目やサイズによりますが1,000円～5,000円程度です。

これに加えて、収集運搬料金（1,000円～3,000円程度）が別途かかるのが一般的です。詳しい手順は次の見出しで解説します。

自治体による粗大ごみ・小型家電回収

家電リサイクル法対象外の製品（電子レンジ、掃除機、炊飯器、扇風機など）は、お住まいの自治体のルールに従って粗大ごみとして処分できます。

料金は自治体によって異なりますが、500〜2,000円程度が一般的です。

多くの場合、事前に電話やインターネットで申し込み、コンビニなどで「粗大ごみ処理券（シール）」を購入します。

その後、指定された収集日に、処理券を貼って指定場所に出す、という流れになります。

また、スマホやドライヤーなどの小型家電は、市役所や商業施設に設置された「小型家電回収ボックス」に無料で投函できる場合も多いです。

不用品回収業者による回収サービス

引っ越しなどで複数の家電をまとめて処分したい場合や、処分を急いでいる場合には、不用品回収業者を利用する方法もあります。

自宅まで引き取りに来てくれるため手間がかからないのが最大のメリットです。最短即日で対応してくれる業者もいます。

料金は業者や品目によって幅広く、1点あたり3,000円〜10,000円程度、または「トラック積み放題」のようなパック料金が設定されていることもあります。

デメリットとしては、他の方法に比べて費用が高額になりがちな点です。

また、中には高額請求をしたり、回収した家電を不法投棄したりする悪質な業者も存在するため、自治体の「一般廃棄物収集運搬業」の許可を得ているかどうかの確認が必須です。

【家電リサイクル法】対象品目の失敗しない処分ステップ

家電リサイクル法対象品目を処分する際は、正しい手順を踏まないとトラブルの原因になります。

対象となるのは、エアコン・テレビ（ブラウン管、液晶・プラズマ）・冷蔵庫・冷凍庫・洗濯機・衣類乾燥機の「家電4品目」です。

これらの処分方法をマスターすれば、スムーズに新しい家電に買い替えられます。

処分にかかる費用（リサイクル料金＋収集運搬料金）

まず、処分費用の内訳を把握しておきましょう。

必要なのは「リサイクル料金」と「収集運搬料金」の2種類です。

リサイクル料金は、家電メーカーが製品をリサイクルするために必要な費用で、消費者が負担します。

品目やメーカー、サイズによって決まっており、エアコンが約990円～、テレビが約1,400円～、冷蔵庫が約3,700円～、洗濯機が約2,300円～が目安です。

収集運搬料金は、自宅から指定引取場所まで家電を運んでもらうための費用です。依頼する小売店や業者によって料金が異なります。

主な処分方法4パターン

処分方法は主に4つあります。状況に合わせて選びましょう。

• 1. 新しい製品を購入する小売店に引き取りを依頼する
  

  新しい家電を購入する店舗に、古い家電の引き取りを依頼するのが最も手間がかかりません。大手家電量販店などでは、新製品の配送時に古い家電の引き取りサービスを有料で行っています。リサイクル料金と収集運搬料金を、新製品の代金と一緒に支払うだけです。

  
  
• 2. 製品を購入した小売店に引き取りを依頼する
  

  買い替えではなく処分だけの場合でも、その製品を過去に購入したお店であれば引き取る義務があります。ただし、購入店が遠方にある場合や不明な場合は、この方法は使えません。

  
  
• 3. 自治体に問い合わせる
  

  お住まいの自治体によって、独自の回収ルール（提携業者の紹介など）が定められている場合があります。収集運搬料金が比較的安価な傾向にあるため、まずは自治体の窓口やウェブサイトで確認してみましょう。

  
  
• 4. 自分で指定引取場所に持ち込む
  

  自分で運べる場合は、郵便局で「家電リサイクル券」を購入（リサイクル料金を支払い）し、製造メーカーが指定する引取場所に直接持ち込む方法です。この場合、収集運搬料金がかからないため、最も安く処分できます。

  
  

処分の流れと注意点

処分を進める際の具体的な手順は次のとおりです。

まず処分したい家電のメーカー名とサイズ（テレビのインチ数や冷蔵庫の容量など）を確認し、リサイクル料金を調べます。

次に上記4つの処分方法からどれを選ぶかを決め、必要であれば家電リサイクル券を入手します。

最後に決めた方法で排出します。特に引き取りを依頼する場合は、事前に日時の予約が必要です。

注意点として、不法投棄は厳しく罰せられることを忘れないでください。不法投棄をすると5年以下の懲役または1,000万円以下の罰金という重い罰則があります。

また、「無料で回収します」と謳う違法な回収業者に依頼すると、適切に処理されず環境破壊につながる可能性があります。必ず正規の処分ルートを選びましょう。

使わなくなった家電は「売る」がお得！買取・リユース徹底活用術

使わなくなった家電を処分する前に、まだ使える状態であれば「売る」ことを検討しましょう。

処分費用がかかるどころか、思わぬ収入になることがあります。これはごみを減らし、資源を有効活用するという環境保全の観点からも非常に重要です。

主な買取サービス（店舗・ネット・フリマアプリ）

家電を売る方法は、大きく分けて3つあります。

1つ目は、全国展開しているようなリサイクルショップ（実店舗）です。

メリット：店舗に直接持ち込むとその場ですぐに査定・現金化できます。大型家電の場合は出張買取を依頼できることもあります。

デメリット：フリマアプリなどに比べると買取価格は安めになる傾向があります。

2つ目は、ネット買取サービスです。

メリット：自宅にいながら申し込みから集荷まで完結するのが特徴です。専門業者が多いため、オーディオやカメラ、美容家電など特定のジャンルに強みがある場合があります。

デメリット：査定から入金までに時間がかかることがあります。

3つ目は、フリマアプリの活用です。

メリット：自分で価格設定できるため、中間マージンが少なく、最も高く売れる可能性があります。

デメリット：写真撮影や商品説明、購入者とのやり取り、梱包・発送作業をすべて自分で行う必要があり、手間がかかります。

買取価格をアップさせる3つのポイント

どのサービスを利用する場合でも、少しの手間で買取価格がアップすることがあります。

• 1. 付属品を揃える
  購入時の説明書、保証書、リモコン、電源コード、そして元箱があると査定額が上がります。特に元箱は重要です。欠品がない状態がベストです。
  
  
• 2. きれいに掃除する
  表面のホコリや手垢、キッチ家電なら油汚れなどを丁寧に拭き取りましょう。見た目の印象は査定に大きく影響します。「大切に使われていた」という印象を与えることが重要です。
  
  
• 3. 動作確認をしておく
  正常に動作することをアピールできれば、高値が付きやすくなります。フリマアプリでは、動作状況を明記することが信頼につながります。

一般的に、製造から5年以内が買取の目安とされています。5年以上経過した家電は大幅に価格が下がるか、買取不可となる場合もあるため、売却を決めたら早めに行動するのがおすすめです。

【家電別】注意すべき処分方法（パソコン・小型家電など）

家電リサイクル法対象品目以外にも、処分時に注意が必要な家電があります。特に個人情報が含まれる機器は、適切な処理が求められます。

スマホ・デジカメなど（小型家電リサイクル法）

スマートフォン、デジカメ、ゲーム機、ドライヤー、電子タバコ、ACアダプタ、ケーブル類などの小型家電は、「小型家電リサイクル法」の対象です。これらには金や銅、レアメタルなどの貴重な資源が含まれています。

多くの自治体では、市役所、公民館、スーパー、一部の家電量販店などに専用の「回収ボックス」を設置しています。

ボックスの投入口（例：30cm×15cmなど）に入るサイズのものが対象です。

処分費用は無料ですが、個人情報が含まれる機器（スマホ、タブレット、携帯電話など）は、必ずデータを完全に消去・初期化してから投函してください。

パソコン（PCリサイクル）

パソコン（デスクトップ、ノートPC、ディスプレイ）は、家電リサイクル法や小型家電リサイクル法とは別に、「PCリサイクル」という専用の仕組みがあります。

2003年10月以降に販売された家庭向けPCに付いている「PCリサイクルマーク」。このマークがある製品は、製造メーカーが無料で回収・リサイクルを行います。

マークがない古い製品でも、メーカーに依頼すれば有償で処分可能です。

自治体では基本的に「粗大ごみ」として回収していないため、まずはメーカーのウェブサイトから回収を申し込むのが基本ルートです。

パソコンは個人情報や機密データの宝庫です。処分する際は、専用の消去ソフトを使うか、物理的にハードディスクを破壊するなど、データ消去を徹底することが何よりも重要です。